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ゼロ葬とは?墓不要・遺骨持ち帰りなし可の火葬場 全国都道府県一覧

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宗教家であり「葬送の自由をすすめる会」の会長である島田正巳さんが、ゼロ葬というものを提唱しているそうです。

ゼロ葬とは、火葬場で遺族が骨を一切拾わないという方法です。
本当に、そのようなことができるのかどうか調べてみました。

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ゼロ葬とは?

宗教学者の島田正巳さんは、2016年頃から「ゼロ葬」の提唱をしてきました。

ゼロ葬とは火葬場で焼いた遺骨を遺族が受け取らず、遺骨の処理は火葬場に任せるというものです。

どのようなメリットがあるかと言うと、これによって遺族は、墓はもちろんのこと、墓探しや、納骨などの手順がいらなくなります。

私が提唱する以前から、ゼロ葬は一部で行われていたはずです。日本人の中で先祖という概念が廃れてきており、xx家の墓と言っても知っているのはせいぜい祖父母まで。先祖供養の場である墓も不要となりつつあります。遺骨を電車の網棚に放置する遺骨遺棄が実際に起きているのも、日本人の考え方が変わってきている象徴的な事例です。(島田正巳)

 

ゼロ葬は親鸞の考えに基づく

遺骨を拾わないと葉、一見、仏教とは無縁の考え方のようですが、京都の世界人権問題研究センター嘱託研究員で、女性学が専門、また自らも浄土真宗本願寺派で得度をした僧侶である、源淳子さんは、ゼロ葬の考え方は「親鸞の思想によって成り立つ」と説明しています。

「親鸞は、 自分の遺体は鴨川に流して、魚に食べさせよ,と遺言しました」

源さん自身が、16年前に失くした夫を、大阪の火葬所で「ゼロ葬」とした、すなわち遺骨の処理を火葬場に委ねたといいます。

 

ゼロ葬はどこでもできる?

それでは、ゼロ葬というのは、どこの火葬場でもできるのでしょうか。

元々、東日本では遺族骸骨を全部持って帰るのに対して、西日本では部分収骨として一部しか持ち帰らない風習がありました。

なので、現在のところは、全ての地域の火葬場でゼロ葬が行えるわけではありません。

骨を持ち帰らないということができる、47都道府県の県庁所在地の市名を下に一覧で示しておきます。

この市の火葬場であれば、遺骨を持ち帰らないという選択ができるということになります。

遺骨を持ち帰らない選択ができる火葬場全国都道府県一覧

以下は、朝日新聞に掲載されていた表の転載です。

・○印は「骨を一切拾わない」選択が可能なところ。
・X印は「骨を拾わないゼロ葬」は今のところできないとされているところ。
・全骨とは、遺族が遺骨を全部もって代えることが主流である地域のこと。
・部分骨とは、元々一部分しか持ち帰らない習慣の地域です。

札幌市 X (全骨)
青森市 (全骨)
盛岡市 (全骨)
仙台市 (全骨)
秋田市 (全骨)
山形市 (全骨)
福島市 (全骨)
水戸市 (全骨)
宇都宮市 (全骨)
前橋市 (全骨)
さいたま市 X (全骨)
千葉市 X (全骨)
東京都 X (全骨)
横浜市 (全骨)
新潟市 X (全骨)
富山市 X (部分骨)
金沢市 (部分骨)
福井市 (部分骨)
甲府市 X (全骨)
長野市  (全骨)
岐阜市 (部分骨)
静岡市 X (全骨)
名古屋市 (部分骨)
津市 (部分骨)
大津市 X (部分骨)
京都市 (部分骨)
大阪市 (部分骨)
神戸市 (部分骨)
奈良市 (部分骨)
和歌山市 (部分骨)
鳥取市 (部分骨)
松江市 (部分骨)
岡山市 (部分骨)
広島市 (部分骨)
山口市 (部分骨)
徳島市 (部分骨)
高松市 (部分骨)
松山市 X (部分骨)
高知市 (部分骨)
福岡市 (部分骨)
佐賀市 (部分骨)
長崎市 (部分骨)
熊本市 (部分骨)
大分市 (部分骨)
宮崎市 X (全骨)
鹿児島市 X (全骨)
那覇市 X (全骨)

 

墓守りと散骨と孤独死 私の経験

私自身も父の埋葬の際に、「墓守を絶対したくない」という弟の考えに接したことがあり、その意に従って、父の遺骨の一部を海洋散骨で埋葬した経験があります。

また、普段全く付き合いのない遠方に住んでいる叔父が、孤独死をした経験もあります。父の場合は経済的な理由ではありませんでしたが、叔父の場合は所持金を手元に持たずに亡くなったこともあって、遺骨の埋葬には大変困りました。

当時は「ゼロ葬」の考え方を知らなかったので、海洋葬となったわけですが、弟のような考え方や、近い身寄りのない叔父のケースであれば、まず間違いなくゼロ葬を望んたことと思います。

孤独死をする方には、身内が誰もいないという事例も少なくありません。
そのような場合には遺骨を墓を作って保存をするという必要はありませんで、供養もしたい場合は、それとは別に行うという考え方になっているようです。

ゼロ葬を望む望まないよりも、葬儀や埋葬がそもそも必要とされないケースがこれからも増えてくるだろうと思われ、宗教にとらわれずに、自分や身内の望む葬儀や埋葬の方法が選択できるようになることが望まれます。

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