新聞で見かけた表紙のインテリアの写真に惹かれて、クロワッサン誌のリフォーム特集号を買いまいした。
今の土地は親の土地なので、欲しいと言えばもらえることになっています。なので、そこにある今の家をリフォームするということは、お金のかからない方法です。
しかし、雑誌を読んでわかったことは、結局売れない土地、あるいは今後売れなくなるかもしれない土地には新築やリフォームの選択肢はないということでした。
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「負動産」には住み続けられない
特集号タイトルは「50代からの住まい塾 事情別リフォームのヒント」というもの。
しかし、特集ページの最後から2ページ目、「不動産が負動産になることも リフォーム前に把握すべきこと」を読んで、やはり、この土地に住み続けることはできないと確信することになりました。
せっかくのリフォーム特集号なのに、リフォームに活用できないのは残念でしたが、ファイナンシャルプランナーの藤川太さんのお話はごくわかりやすいものでした。
その内容を下に記します。
空き家を売ろうとしても売れない現実
新聞にも、新しい分譲住宅地の広告は毎週のように入っており、それを見ると地価と坪単価はそれほど下がっていないのです。
もちろん、中古住宅がのっていようとも、土地それ自体の評価額が下がるはずもありません。
しかし、いざ中古住宅ののっている土地を売ろうとしても、たとえ更地にしようとも、買い手がつくとは限りません。
これから住宅を取得しようとする人たちは、古い団地は好まないからです。
多少高くても、それほど違いがないのなら、若い世代の人たちが、きれいな新しい団地に住みたいというのは十分うなずけます。
しかし、地方の人口は減りこそすれ、これから増えることはありません。
そのため、新しい団地ができればできるほど、中古住宅や古くからある団地の土地は、ますます売れないことになってしまうのです。
リフォームするなら数十年先はどうなるかを考える
私の家の周りの中古住宅付きの土地は、今はまだ、買い取られて新築の家が建てられているところあります。
しかし、これがあと数年後、数十年後となったときはどうでしょうか。
私が今住んでいる団地は、住んでいるのはほとんどが親世代の70歳代前後です。
子どもが同居していない家は、売れなければそのまま空き家になる可能性が高いです。
空き家になった隣に、新築の家を建てたとしても、果たして見栄えがするでしょうか。
新しい家がきれいに見えるのは、新しい街の中ならではでしょう。これから周辺の家が古びていくにつれ、その中の土地を買いたい人が、そうそう居るとは思えません。
亡くなった後に負の財産にならないか
いちばんの心配はやはり子供が相続する際のことです。
子供の代になったときに土地が売れるか売れないか、この点を見極められずには、安易に家を新築したり、リフォームすることはできません。
今までなら、1千万円以上で買った土地は、5年後に売ろうとすれば、買った時よりも値段が倍近くまで値上がりするというのが当たり前でした。
今は値上がりどころか、立地によって同額なら良い方、人気のない場所は値下がりすると思った方がよいです。
相続しても解体費用が引かれることも
さらには、「負の財産」が強調されるのは、単に地価が下がるということだけではありません。
今は新築でも売れずに残った場合、老朽化して管理の難しくなった家は、いずれは取り壊さなければならなくなります。
解体費はおよそ150～200万円、そして解体前と、解体後はおよそ6倍の固定資産税が支払わなくてはなりません。
特定空き家法によって今後は放置はできない
よく、「固定資産税を滞納して現物支給」という人を見かけますが、その場合差し押さえられるのは預貯金の方です。そして、「特定空き家法」ができてからは、一層厳しくなりました。
危険な空き家に指定されてしまえば、税制の優遇が受けられず、最後は自治体によって強制撤去となり、その費用は所有者が徴収を受けます。
今後はけっして放置ということができなくなるのです。
子どもに負の財産を負わせたくない
私が今行ったことは、親の土地の売却で、このあとは夫の実家の家土地2軒分の売却が待っています。
せっかく親の土地を売却し終えたとしても、私たち子どもの世代がまた同じ地域に家を建てて、私たちの子どもに負わせるのでは同じことになってしまいます。
私たち50代の夫婦が、今から新築やリフォームをしたとして、後々は古びた中古住宅です。20年、30年後に売れるとは到底思えません。
迷う気持ちはありますが、新築かリフォームかではなく残る選択肢は一つ、ここではない別なところに今後住むところを探そうということになったのです。