朝日新聞で、シェアハウス投資とスルガ銀行関連の独自取材を続けてきている藤田知也記者執筆の新刊書籍のご案内です
スポンサーリンク
『日銀バブルが日本を蝕（むしば）む』
文春新書。日銀・金融を担当する朝日新聞経済部、藤田知也記者が、「実感なき好景気」を演出してきた日本銀行の「詐欺的政策」の問題点を鋭く指摘します。
朝日新聞の紹介文
不動産投資にはまるサラリーマン、投機的な仮想通貨に走る若者たち、株価の不穏な乱高下……お金をめぐる「異変」に共通するのは人々の将来不安であり、それをあおり立てたのが日本銀行の金融緩和だと読み解く。スルガ銀行の不正融資問題を特報した朝日新聞記者が、実感の乏しい好況を演出する日銀の金融政策の矛盾と限界を解き明かし、政策の失敗はいずれツケとなって国民にはね返ると警告する。
アマゾンの内容紹介
不動産投資が過熱し、老後への不安から、アパートやマンションに投資する人が増えた。しかし、入居者が見込めない物件を抱えた多くの大家が破綻のリスクにさらされている。スルガ銀行の乱脈不動産融資事件では、預金通帳の改竄など、悪質なモラルハザードが銀行内に蔓延していることが発覚。年収400万円代のサラリーマンに4億円超が貸し込まれる案件さえあった。
こうした、動産投資の流行、「ソーシャルレンディグ」、ビットコインなど仮想通貨など「歪んだマネー」の背景には、日本銀行の政策があるとし、日銀の失敗のツケは、必ず私たちにまわってくるとの警鐘を鳴らす必読の作品。
「銀行がお金を貸さなければ…」『強欲の銀行カードローン』
もう１冊は、銀行のカードローンについての内容。
消費者金融では禁じられていたはずの多額の融資が、なぜ銀行ではなりふり構わずに拡大するのが許されてきたのか。金融庁は急増する「銀行カードローン」に的を絞り、大手行を中心に2017年9月に立ち入り調査を行っていました。
都内で独り身の実家暮らしだった50代の男性がカードローンの１０万円の借り入れをきっかけに、自己破産の道へ転落。債務整理に関わった弁護士は「銀行がお金を貸さなければ、彼は破産せずに後戻りできた可能性が高い」。
銀行がお金を貸しこみ、破綻へと人を導くカードローンについての警鐘と告発の書。
ぜひご一読ください。
