家選びのポイント、一戸建て住宅であれマンションであれ、ノウハウを事前に知っておかないと、買ってから失敗した！と思って後悔する羽目になります。
あらかじめ、家選びのポイントを押さえておきましょう。一戸建て住宅もマンション目指すは資産価値の維持、”要は土地”にポイントが！
マイホームの「賢い選び方」からまとめます。
スポンサーリンク
家選びのポイントとは
私たち夫婦も今年に入って見に行った一戸建ては、新築中古、土地のみを合わせると１０件を越しました。
家は大きな買い物、失敗したと思って後悔してからでは遅いので慎重に選ぶ必要があります。
それには、事前に家選びのポイントを押さえておきましょう。
失敗しない家選びのポイント、ここでは、どんなところに買ったらいいのか、ということを重点的におさらいします。
自分でもわかっているつもりでも、案外内見を始めると、表面的なことに気を取られて、大事なところを忘れがちになります。自戒のためにも力を入れて復習しておきます。
家選びの一番のポイント３つ
この記事で取り上げるポイントは下の３つです。
・居住誘導区域に買う
・災害にリスクが高いところは避ける
・新しい郊外の新築住宅は得策ではない
・タワーマンションの災害時の対策も念頭に
一つずつ解説していきます。
家を買うべきは「居住誘導区域」
家選びの一番のポイントは、土地、地域、つまり、家を建てるべきエリアにあります。
家それ自体は、標準的な家であれば、一度建ててしまえば価値は下がるばかりですので、どのメーカーで建てても値上がりすることも、極端に値下がりすることはないのですが、問題はやはり土地です。
資産価値の下がらないエリア
家を買うなら、資産価値の下がらないエリアに買うということが一番大切なことです。
高額なローンを組んで買った土地が、いざ売却するときや相続する時に、二束三文になってしまったということは避けたいものです。
これから先は、土地の値上りが見込めるエリアというのは、全国でもわずかであり、そのようなところは一般的にはなかなか手に入るような手ごろな価格ではありません。
土地の値上がりが見込める地域は、再開発計画が起こったり、新しく鉄道などの交通網が整備されて著しく利便性がアップしたなど、 特殊な地域のみと言われています。
それでは値上がりまでは見込めなくても、価値の下がらないエリアはというと、それは「居住誘導区域」と呼ばれるエリアです。
国土交通省が2014年に施行した、「立地適正化計画」というものを聞いたことがないでしょうか。
駅の周辺など、これまで人や施設の多い地域に「居住誘導区域」というエリアを定め、病院やお店、自治体のサービスなどもその地域に重点的に行うという政策です。
その際、居住誘導区域入らない地域は、将来的には 病院もお店もなくなり、銀行も著しく減少して、ゴミの収集などの地域サービスも減る可能性があります。
このような地域は当然として、地価が下がってしまいますし、誰も住みたいとは思わないため、 売ろうとしても買い手がつかなくなります。
よって、どこの町であってもこれから家を建てようという時は、必ず「居住誘導区域」内に家を買うことが、第一に考えるべきこととなります。
新しい団地であっても郊外は避ける
個人的には、今ある以上に、さらに町の中心部から距離のあるような、新らしい郊外型団地は避けるべきだと思います。
古い郊外型住宅地は、住宅も４０年近く経っているところが多いので、街並みがきれいでないため、新しい「○○タウン」などという住宅地が、さらに駅から距離のある緑の多い地域に新設されているところが多くあります。
もちろん、そういう業者は、「居住誘導区域」の説明などはしませんし、「子育てに良い環境」などとうたっているところも多いのですが、一見どんなに見栄えが良く見えても、これらの地域が居住誘導区域に入るとは思えません。
それならば、利便性の良いところに中古住宅であっても、そちらを選んだ方がメリットは高いです。
家は建て直すこともできますが土地はそうはいきません。どうしても気に入らなければ後で売って引っ越すこともできますが、売れない土地であればそれもできなくなります。
最初の住宅購入は安くても新築を、と考えがちですが、長い目で見れば、住宅購入のポイントは「家」ではなく、「土地」に重きを置いてください。
災害リスクの高い地域は避ける
立地は多くの人が考慮に入れても、案外忘れられるのは災害リスクです。
近年は地震だけではなく、津波や水害など、思わぬ災害に見舞われたというニュースを目にすることが多くありました。
ハザードマップのチェックを
川沿いや臨海部、崖地など土砂崩れの起きやすい地域、これらは前もってハザードマップというもので調べることができます。
各地方自治体が公表していますので、立地適正化計画と併せて必ず確認しましょう。
買って数年で被害にあったという例が新聞に掲載されましたが、実際災害にあってからでは、販売業者は責任は取ってくれません。
大した手間ではありませんので、ハザードマップを購入前にチェックすることは大切です。
地盤のチェックも
さらに、地盤のチェックもできると安心です。 建物が免震構造でも、肝心の地盤が弱ければ、ひとたび地震が起これば家が傾いてしまうこともあります。
平時には問題がなくても、 災害に伴って液状化が起こってしまうようなところも要注意です。
千葉県の印西市の例
千葉県の印西市にグーグルデータセンターができるとというニュースをお伝えしましたが、なぜ印西市がよいかというと、この地域はとにかく地盤が強固で災害に強いということがわかっているからです。
ひとたび地震が起これば建物が台無しになってしまうようなところには会社が置けませんが、災害に強い土地であれば安心ですし、そのような土地は資産価値も下がりにくいでしょう。
タワーマンションは災害に弱い
タワーマンションの構造それ自体は、地震は最初から考慮に入れて建築がされており、地震だからといって、そう心配するようなことはありません。
しかし、大地震が起きた際には、必ず電気や水道などのライフラインがストップする危険があります。
その先に起きるのが、タワーマンション特有の問題です。
停電でエレベーターも水もストップ
停電になればエレベーターは動きませんので、物資を持って自力で家のある階まで上り下りする必要があります。
さらに、水道も電気でくみ上げられているため、水道がストップすると水までも自宅に運ばなければなりません。
そうなると、災害が長引いた場合には、タワーマンションの自室にはまず住めなくなってしまいます。
「地震酔い」の被害
また、余震が続く際には、余震の揺れによって、「地震酔い」の報告もありました。戸建てでもありますが、高さがあって、むしろ倒壊を分けるためしなやかに揺れるように作られているタワーマンションは影響が大きいところがあるそうです。
だからといって、即タワーマンションには住めないとうわけではありませんが、もし災害が起こった時にはどのような対策をするかということを考えておく必要があります 。
▼匿名でマンション購入の相談▼
マンションの購入は、数が多くて物件の選択に時間がかかる上に、高額の買い物なので誰かに相談しながら進めたいところです。
そんなときには、マンションの購入の相談を匿名で利用できる不動産情報サイト、テラスオファーがおすすめです。
テラスオファーの良いところは何といっても匿名でやりとりができるところ。
個人情報を開示することなく希望する物件の条件や相談内容を無料で登録。
すると、複数の不動産エージェントから希望条件に合ったマンション情報と提案プランが届きます。
提案内容やエージェントのプロフィールや実績を確認の上で、相談したいエージェントを選んだ時点で初めて情報を開示。
そこから具体的にマンションの購入や売却を進めるという流れです。
- 完全匿名登録
- 営業メール・電話は一切なし
- 物件説明や入力は一度でOK
- 高く売れる理由がわかる
- 売却のプロに状況の相談ができる
営業電話やメールが一切なく、やりとりはチャット形式ででOK。
テラスオファーは、不動産の売買に注力できるユーザ本位のサービスです。
希望条件の登録や利用は完全無料、早ければ１０分でマンション情報が届きます。
▼まずは無料の匿名相談を▼
※テラスオファーの口コミを先に読むには
テラスオファーTerass Offerの口コミ・評判
家選びは土地選び―終りに
今回は家選びの最も根本のところをお伝えしました。
未来も代々その家に住むなどというスパンではなくなってきた昨今、家選びのポイントも以前とは違ってきています。
どうしても、中古よりは新築の見栄が良いものが好まれたり、間取やインテリアなどの「家そのもの」に注意が向いてしまいがちですが、家の価値というのはいったん売却をするという時には、価値はやはり中古住宅ではなく、土地の方にあります。
新しい住宅の内見の際には、うわべに気を取られずに、この一番大切な点を忘れずに家選びに当たるよう、自戒したいと思います。